大阪 府立 母子 保健 総合 医療 センター。 【ドクターマップ】大阪府立母子保健総合医療センター(和泉市室堂町)

大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻

大阪 府立 母子 保健 総合 医療 センター

大阪府立母子保健総合医療センターで受けられるNIPT検査とその費用 大阪府立母子保健総合医療センターは認可施設のため、検査でわかることは 13トリソミー、18トリソミー、21トリソミー(ダウン症)の3種の染色体の数的変化になります。 性染色体異常や性別判定は検査できません。 検査の流れとしては、カウンセリング実施後、非確定検査で陽性だった場合のみ、確定検査へと進みます。 また、検査対象となる妊婦さんの条件は下記のいずれかに該当する場合とされています。 出産予定日の時点で 35歳以上であること• 染色体異常の子どもを妊娠または出産したことがあること• 夫婦どちらかが染色体異常の保因者であること あてはまるかどうかよくわからない場合は、検診先の病院で相談されることをおすすめします。 検査を受けたいと思っている妊婦さんご本人が病院のHPより「」をダウンロードし、かかりつけ医に作成してもらいます。 それをこちらの病院あてにFAXで送信し、予約申し込みが完了となります。 詳細については、こちらのページになります。 かかりつけ医からのFAX予約ののち、病院から予約日の返答がされてはじめて予約日が決まるので、検査を考えられている方は早めにかかりつけ医に相談しておくことをおすすめします。 遺伝カウンセリングは妊娠10週0日から受けることができ、検査は妊娠11週0日~13週6日までとなっています。 検査対象期間内に検査を受けられるよう、遺伝カウンセリングの日程調整には注意しましょう。 夫婦での来院ができない場合は、検査予約ができません。 検査前後のカウンセリングはどちらも平日になりますのでご夫婦で通院できる日の調整を行いましょう。 大阪府では 6施設が認定を受けており、そのうちの一つがこちらの病院となります。 総合周産期母子医療センターは、相当規模のMFICU(母体・胎児集中治療管理室)を含む新生児病棟があること、リスクの高い妊娠に対する医療、高度な新生児医療等の周産期医療を行うことができると都道府県から認められた施設のことです。 そのため、妊娠中のアクシデントだけでなく、出産後も続けてフォローできる設備が整っているといえます。 大阪府では3つの施設がこの認定を受けており、そのうちの一つがこちらの病院となります。 小児救命救急センターとは、小児科救急患者を受け入れる施設のうち、小児専用の集中治療室(PICU)を6床以上有し、重篤な小児救急患者に対して24時間診療が可能な機能を持っている施設のことです。 通常であれば一度帝王切開で出産した場合、二度目の出産も帝王切開を選択せざるを得ません。 しかし、こちらの病院ではVBACを行ったときのリスク(子宮破裂など)に迅速に対応できる体制が整っているため、医師の判断のもと挑戦できるようになっています。 どうしても 次は経膣分娩で出産したいという強い希望がある妊婦さんにとっては、とてもおすすめな病院です。 大阪府立母子保健総合医療センターについて(基本情報) 大阪府立母子保健総合医療センターでは、初診の場合は「紹介状」が必要となります。 前述したVBAC以外にも無痛分娩は24時間365日対応可能となっていたり、多胎外来を設けていたりとどんな妊婦さんでも安心して通える病院だと言えます。 高齢出産の場合、先天性疾患以外にも心配なことはたくさんあると思いますので、どんなことが起こっても対応できる病院であることが大切だといえます。

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総長からのごあいさつ

大阪 府立 母子 保健 総合 医療 センター

総長からのごあいさつ 2020年度には、当センターでは以下の3つの課題に取り組みます。 2018年11月から大阪府より「小児救命救急センター」の指定を受け、3次小児救急医療を開始し、2019年11月からは2次救急医療を遂行できるよう、当センターをあげて取り組んできました。 今年度は、これをさらに推進します。 昨年度は地域の医療機関や消防署など関連する多くの機関のご協力とご理解をいただくべくさまざまな取り組みをしました。 救急体制に備えることもかねて、1階東病棟を高度治療室 HCU として運用し、病院間搬送や時間外の入院がよりスムーズになる体制を整えました。 夏季までは感染対策などで、十分にHCU病床を活用しきれない状況もありましたが、現在は順調に活用されています。 加えて、院内の当直体制などもより救急医療に適応したものとしました。 本年度は、これらの取り組みを強化したいと考えています。 地域の医療機関からの搬送依頼には必ず応え、ご依頼を断らないことを実践してきましたが、一層ご期待に添える体制となっています。 今後とも、当センターをご利用いただけますようよろしくお願いいたします。 「地域医療連携ネットワーク事業(南大阪MOCOネット)」を2018年3月から開始し、2019年は大幅に参加施設数を増やしました。 2019年12月末現在、すでに診療所11、病院4、保健所3、訪問看護ステーション12、調剤薬局8、福祉施設3、合わせて41施設とネットワークが接続されました。 当センターの患者基本情報、退院時サマリー、検査結果、画像情報などはもちろん、医師の皆さまには医師記録と看護記録もご覧いただけます。 このサービスをさらに多くの連携施設に広げるとともに、将来的には双方向の患者情報交換、そしてTV電話システムを用いたリアルタイムなカンファランスも可能にしていきたいと考えています。 このシステムは移行期医療や在宅医療の推進に大きな役割を果たしていくものと期待しています。 第三に、当センターも施設の老朽化・狭隘化が目立ち、病院の建て替えが必要な状況です。 これに向けて、医療需要予測などに基づいて、当センターが将来どのような診療科を必要とするのか、どのような規模の病院が求められるのかなどの基本的な検討をしてきました。 本年度は次のステップに向けて準備を進めたいと思います。 大阪母子医療センターは、1981年に周産期部門の診療を開始し、1991年には小児医療部門と研究所を開設しましたので、本年度は、それぞれの部門開設から39, 29年目となります。 当初、大阪府における周産期医療の専門的基幹施設として、とくに特別なケアを要する妊産婦や低出生体重児、そして様々な疾患を持つ新生児に高度な医療を行うために開設され、地域保健機関等との連携による支援も行ってきました。 小児医療部門開設後は、乳幼児・小児に対する高度な内科的・外科的医療を提供し、多くの希少・重篤疾患患児の治療にあたってきました。 一方、最近はローリスクな分娩や幅広い小児疾患の診療にも力を入れています。 研究所では母と子のより良い医療に反映させるべく、予防・診断・治療法が十分に解明されていない疾病の研究を行っています。 当センターを退院した患児に対する継続的な地域の医療支援のためにも、また、多くの妊婦さん・患者さんをご紹介いただくためにも、地域連携はきわめて重要なここと考えています。 地域医療連携機関の登録制度を導入することにより、これまで438施設の登録申請をいただいています。 患者支援センターでは、2015年7月からスタートした入退院センターも順調に稼働しています。 患者支援センターでは多職種間の連携を密にし、患児の前方支援から後方支援まで総合的なサービスを提供しております。 今後、ICTによる在宅医療支援などの地域医療連携も充実させます。 ご協力・ご支援のほどよろしくお願いいたします。 このように充実した周産期・小児医療を提供することを通じて若い医療従事者の育成にも力を注いでいきたいと考えています。 当センターでは若い看護師やコメディカルの方々に対する教育体制が整えられています。 また、専門医制度の中で小児科は基幹施設として登録されています。 他の診療科も大阪大学を始め、大阪医科大学、近畿大学などのプログラムの中で連携施設としての役割を果たし、若い先生方が当センターですばらしいキャリアを積んでいただけるよう教育体制を整備しています。 また、研究所を含め臨床に即した研究をさらに発展させたいと考えています。 これからも、こども達とご家族に「勇気、夢そして笑顔」を与えられるよう、また、若い医師・看護師・コメディカルなどの皆様が当センターで勤務したい、研修したいと憧れて頂ける母子医療センターとなるべく職員が一丸となって取り組んでいきたいと考えます。 今まで以上に、皆様のご理解、ご協力、ご支援をよろしくお願い申し上げます。 (2020年4月) 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 総長 倉智 博久.

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大阪府立母子保健総合医療センター(和泉市室堂町)の口コミ9件|エキテン

大阪 府立 母子 保健 総合 医療 センター

子どもは大人に比べて体が小さく、心臓や胃などの臓器も小さいだけでなく成熟していないため、薬や放射線での治療や麻酔なども、大人より少量で大きな影響が出る場合があります。 つまり、子どもの治療には、それぞれの診療科の専門性に加えて、「子どもを診る」ことについての専門的な知識と技術が必要になります。 大阪母子医療センターでは、子どもについての専門的な知識をもった医師や看護師、薬剤師などの医療技術者が協力して、新生児期から一貫した治療を行っています。 小児特有の一般的な疾患に加え、地域の医療機関では対応が困難な小児科疾患に対し、高度な技術を必要とする手術などを数多く実施し、子どもの命を救う最後の砦としての役割を担っています。 また、2013年2月に厚生労働省より小児がん拠点病院(全国15か所)として指定され、2014年5月には院内に小児がんセンターを設置し、小児がん医療を推進・充実・発展させています。 調査・研究 大阪府内の自治体の母子保健に関する調査分析等を行い、大阪府母子保健政策のブレーン機能を果たしています。 また、環境省からの委託を受け、赤ちゃんが母親のお腹にいる時から13歳になるまで、定期的に健康状態を確認し、環境が子どもたちの成長・発達に与える影響についての調査を行っています。 研修活動 JICAに協力して海外研修員を受け入れるなど、国内外からの研修生の受入れ調整を行い、小児科医療分野の技術提供に努めています。 広報活動 大阪母子医療センターに蓄積された診療実績の管理を行うとともに、府民向けのセミナーを開催し、情報の発信に努めています。 技術支援 社会的ハイリスク妊産婦や低出生体重児等の支援を病院部門と協働し、大阪府や市町村保健師との連携支援を推進しながら保健師の研修を行っています。 このことで、個別ケースには適切な地域支援を提供するとともに、保健師の専門的な技術向上を支援しています。 その他、思いがけない妊娠に悩む妊婦さんの相談窓口 「にんしんSOS」の運営を行っています。

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